子宮頸がん検診に関する調査（調査主体：子宮頸がんから女性を守るための研究会）
子宮頸がん検診の受診の現状と受診率が低い理由を探るために行われた調査。
1）子宮頸がん検診を受診する側の【一般女性調査】
2）検診を提供する側の【自治体調査】
3）【職域調査】
の3種類を実施。
職域調査は、健康保険組合や共済組合（以下「健保組合」と表記）が行なう保健事業は健康保険法によりそれぞれの実態に即して実施できるため、子宮頸がん検診もオプションの場合が多いですが、働く女性にとって自治体における住民検診の受診は難しく、女性の健康支援をするうえで職域健診は非常に重要な位置にあることから、職場検診の現状を把握するために実施いたしました。
| 1）一般女性調査 | 首都圏・近畿圏在住の20～55歳の女性983人に対するweb 調査(平成18年11月実施)。 |
| 2）自治体調査 | 全国1,842自治体への郵送調査(平成18年11月実施)。有効回収数N=1,160、有効回収率62.9％。 |
| 3）職域調査 | 全国の健康保険組合・共済組合から抽出した1,500組合への郵送調査(平成18年11月実施)。有効回収数N=269、有効回収率17.9％。 |
| （調査主体） |
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|---|---|
| 子宮頸がんから女性を守るための研究会 | |
| （メンバー ） |
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| 荒木 葉子 | （産業医、荒木労働衛生コンサルタント事務所所長） |
| 大村 峯夫 | （日本婦人科がん検診学会理事） |
| 岡山 慶子 | （共立女子短期大学非常勤講師、朝日エルグループ代表） |
| 小田 瑞恵 | （こころとからだの元気プラザ女性のための生涯健康センターViVi所長、東京慈恵会医科大学 産婦人科講師） |
| 川浦 康至 | （東京経済大学コミュニケーション学部 教授、社会心理学・メディアコミュニケーション） |
| 今野 良 | （自治医科大学総合医学第２講座准教授、自治医科大学附属さいたま医療センター婦人科） |
※平成18年11月現在
