活動終了にあたって

子宮頸がんの原因はそのほとんどがHPV感染であることが解明されていることに加え、検診で前がん病変の段階で発見できることから、子宮頸がんは、世界では予防すべき疾患と理解されています。

2008年当時、日本では、子宮頸がん検診の受診率が20％を下回り、方法には細胞診のみが使われており、前がん病変の発見率は70～80%と十分ではない、HPVワクチンがまだ承認されていないことなどから、先進国といえない状況にありました。

よって、より精度の高く費用対効果にすぐれた子宮頸がん検診を確立し、子宮頸がん検診の受診率50％以上をめざすとともに、HPVワクチンの早期承認と公費負担の実現を図ることで、子宮頸がんの予防、征圧をめざすために、2008年11月20日に「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議（通称：子宮頸がん予防ゼロプロジェクト）」を設立いたしました。

「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議（子宮頸がん予防ゼロプロジェクト）」は、専門の枠を超えて、多くの医師、専門家、団体、企業が力を合わせて、多面的な視点から、子宮頸がんについて、社会・行政に向けた提言を行ない、私たちが果たすことができる役割を考えながら活動してまいりました。

幸いなことに、皆様のご尽力により当初から予定した活動のほとんどを実行することが出来ました。2013年には「HPVワクチンが定期接種」となり、2024年には子宮頸がん検診の方法として「HPV検査が国の指針」となりました。私たちが掲げた所期の目標が達成されたことになります。

従いまして、16年余りの長きに渡った私たちの活動を終了することに致します。

残るは、WHOが掲げる今世紀中の子宮頸がん征圧のための目標「HPVワクチン接種率90％」と「HPV検診受診率70％」達成が今後の課題ですが、それは、次代の皆様方に期待して引き継ぐこととしたいと存じます。

2025年1月31日

議長　野田 起一郎（近畿大学名誉学長）
実行委員長　今野良（自治医科大医学附属さいたま医療センター）

（当初、細胞診にHPV検査を併用することを提唱しておりましたが、その後の疫学的・費用対効果の解析結果の積み重ねから、「細胞診＋HPV」の時代を経過して、現在では、WHOをはじめ世界の保健機関が「HPV検査」の単独検診をプライマリに推奨しており、そのほうがより効率性の高い検診としてお奨めできます。）